コロナを機に新しい飲食店の業態として、ますますキッチンカーに注目が集まっています。そんなキッチンカーにはさまざまな種類があり、自分の希望やイメージに合わせて選ぶ必要があります。
この記事では、キッチンカーにおすすめの車種やそれぞれのメリット・デメリットを紹介します。また、キッチンカーの運転免許や車検についても解説します。
目次
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- キッチンカー(移動販売車)の種類【軽トラック】
- 軽トラックのメリット
- 軽トラックのデメリット
- キッチンカー(移動販売車)の種類【軽バン】
- 軽バンのメリット
- 軽バンのデメリット
- キッチンカー(移動販売車)の種類【普通車バン】
- 普通車バンのメリット
- 普通車バンのデメリット
- キッチンカー(移動販売車)の種類【1トントラック】
- 1トントラックのメリット
- 1トントラックのデメリット
- キッチンカー(移動販売車)の種類【牽引車】
- 牽引車のメリット
- 牽引車のデメリット
- キッチンカー(移動販売車)の種類ごとに必要な免許や車検
- キッチンカー(移動販売車)の運転に必要な免許
- キッチンカー(移動販売車)の種類によって異なる車検
- キッチンカー(移動販売車)の種類を知り、希望に合った1台を手に入れよう
- キッチンカーに関する主な記事
- 開業実績多数!無料キッチンカーセミナー開催中
- キッチンカーの開業相談
- キッチンカーの出店場所をお探しの方
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キッチンカー(移動販売車)の種類【軽トラック】
キッチンカー(移動販売車)の車種別にメリットとデメリットを解説していきます。まずは、軽トラック。キッチンカーにする車種は、「スバルサンバートラック」「日産NT100クリッパートラック」「スズキキャリイ」「ダイハツハイゼットトラック」などがおすすめです。
軽トラックのメリット
軽トラックをキッチンカー(移動販売車)にするメリットの1つは、車両の維持費やメンテナンス費用が安いことです。一般的な軽トラックは、キッチン部分に成人が2人ほど乗ることができます。また、立ったままで調理販売できる高さがある点も、メリットと言えるでしょう。軽トラックはコンパクトなので、出店スペースにも駐車しやすいメリットもあります。
軽トラックのデメリット
軽トラックをキッチンカーにする場合、荷台にキッチン部分を作る費用がかかることが最大のデメリットです。キッチン部分を製作するためには、安くても150万円から200万円ほどかかります。また、そのまま車検を通すことができないため、キッチン部分を外さなければなりません。車検の度に取り外しとその費用がかかります。
キッチンカー(移動販売車)の種類【軽バン】
続いて、軽自動車のバンタイプをキッチンカー(移動販売車)とするメリットとデメリットを解説していきます。「ダイハツハイゼットバン」「ダイハツミラウォークスルーバン」「日産NT100クリッパーバン」「三菱ミニキャブバン」「スズキエブリィ」などが人気の車種です。
軽バンのメリット
軽バンをキッチンカーにする場合、大きなメリットは車体価格が抑えられることです。軽バンは人気車種なので、中古車も多く市場に出ています。車種にもよりますが、見た目が可愛らしくラッピングによって個性が出しやすい点もメリットです。特にウォークスルーバンタイプは、高さがあるので内部で作業しやすくおすすめ。さらに、お客様との目線の高さが同じというメリットもあります。
軽バンのデメリット
軽バンをキッチンカーにする場合、車内が狭くキッチン部分に1人しか乗れないというデメリットも忘れてはいけません。従業員が2人いる場合、1人は車の外での呼び込みや整列といったヘルプ作業しかできません。また、車内では立って調理販売ができないので、長時間座りっぱなしになり腰に負担がかかりやすいです。
キッチンカー(移動販売車)の種類【普通車バン】
続いて、普通車のバンタイプをキッチンカー(移動販売車)とするメリットとデメリットを解説していきます。車種では「日産バネットバン」「日産キャラバン」「マツダボンゴバン」「いすゞエルフUT」「トヨタハイエース」「トヨタアーバン」などがよく選ばれています。
普通車バンのメリット
普通車のバンタイプをキッチンカーにする場合、製作費があまりかからないのは大きなメリットと言えるでしょう。普通車のバンタイプには、キッチン設備を搭載するだけで内装が仕上がるので制作費が抑えられます。また、車内が広いのでキッチン部分に2,3人乗ることが可能。複数人で調理できるとメニューの幅も広がります。
普通車バンのデメリット
普通車のバンタイプをキッチンカーにする場合のデメリットは、天井の高さがあまりないこと。車種にもよりますが、普通車のバンタイプのほとんどが座った状態での調理販売となり、長時間の営業では腰や膝に負担がかかってしまいます。また、車両の維持費やメンテナンスの費用が軽自動車よりも高いこともデメリットです。
キッチンカー(移動販売車)の種類【1トントラック】
1トントラックは普通自動車免許で運転ができるので、軽自動車よりも大き目サイズのキッチンカーとして人気があります。「トヨタタウンエース」が代表的です。
1トントラックのメリット
1トントラックをキッチンカーにする場合、荷台にキッチンを搭載するので立ったまま調理販売ができるのが大きなメリットです。さらに、軽トラックに比べると走行性能が高いので、広いエリアで出店が可能になります。1トントラックは車体が大きくなるので、店名が読み取りやすくなるなどラッピングデザインの宣伝広告効果が高まるでしょう。
1トントラックのデメリット
1トントラックをキッチンカーにすることに、デメリットはあるのでしょうか?車体が大きい分、軽自動車と比較してキッチンカーの制作費用が高くなることがデメリットです。軽トラックに比べるとスペースが広くなる分100万円程プラスで必要になります。また、都心などでは広い出店スペースが無いこともあるので、1トントラックでも出店可能かどうか確認が必要になります。
キッチンカー(移動販売車)の種類【牽引車】
キッチンカー(移動販売車)の種類には、牽引車も含まれます。「カーゴトレーラー」とも呼ばれるもので、牽引登録をしている車両で牽引します。ここでは、牽引車をキッチンカーとするメリット・デメリットを紹介します。
牽引車のメリット
牽引車タイプをキッチンカーにするメリットは、調理販売スペースが運転する車とは別空間になる点です。見た目も可愛いので、キッチンカーに向いています。牽引車両部分の接続を解けば、営業日以外は自家用車として車が使えることも大きなメリットと言えるでしょう。同じように切り離し、牽引車部分だけを出店スペースに置くことができるので屋内会場にも対応しやすく、商業施設などの常設にも向いています。牽引車にはエンジンが搭載されていないので、メンテナンス費用が抑えられるというメリットも。
牽引車のデメリット
牽引車タイプをキッチンカーとするデメリットは、制作費用が高めになることです。また、牽引車を引っ張るために、牽引登録を済ませた別車両も必要になります。つまり2台の連結なので、牽引車両部分を含めるとかなり大きくなり、小回りがきかなくなってしまいます。そのため、出店可能な出店場所は一般的なキッチンカーと比較してかなり制限されてしまいます。
キッチンカー(移動販売車)の種類ごとに必要な免許や車検
キッチンカー(移動販売車)の車種ごとに必要な免許や、車検のシステムを紹介します。車の種類によって違いがあるため、それぞれのポイントを確認しましょう。
キッチンカー(移動販売車)の運転に必要な免許
キッチンカーであっても、軽トラやミニバン、普通車バンのほか、2トントラックも普通免許で運転できます。ただし、2007年以降に免許を取得した人は、運転できる車の重量制限があるので確認してください。牽引車も車両の登録さえしてあれば、普通免許で運転できます。トレーラーの重量と最大積載量を合わせた「車両総重量」が750キログラム未満で、トレーラー+牽引車の全長が12メートル未満であれば問題はありません。上記の条件を超えるものは牽引免許が必要なので要注意です。
キッチンカー(移動販売車)の種類によって異なる車検
キッチンカーに改装した段階で「構造変更申請」を提出することが必要になります。キッチンカーを車検に通すには、いくつかの方法があります。
1つ目の方法は、車体が軽自動車の場合。車体の上部に取り付けたボックスを取り外して軽自動車として車検を通す方法です(警察に確認したところグレーな方法であるとの回答でした)
2つ目の方法は、軽自動車を普通自動車に構造変更して、車検を通す方法です。これであれば合法的に軽自動車をキッチンカーにすることができます。ただし最近は、軽自動車を普通自動車に構造変更することは安全基準の問題から難しくなってきています。3つ目の方法は、「特種用途自動車」として8ナンバーを取得する方法です。これが最も合法的で、現実的に実現しやすい方法です。8ナンバーになると車検は2年に1回となります。許可にはさまざま条件があるので、要確認です。
「自動車の用途等の区分について(依命通達)」の細部取扱いについて https://www.mlit.go.jp/jidosha/kensatoroku/kensa/kns07_2.htm
キッチンカー(移動販売車)の種類を知り、希望に合った1台を手に入れよう
キッチンカーにはいろいろな種類があります。サイズによって車体本体の価格も異なり、車検や税金などの費用も変わってきます。車内の広さや高さは、調理販売のスペースや姿勢に関わるのでしっかり確認することが大切です。キッチンカーの種類を知り、適切な1台を選びましょう。開業前のお悩みは、専門家に相談する方法がおすすめ。
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